ドルコスト平均法が推奨される本当の理由
ドルコスト平均法とリスク分散までをまとめると、以下のようになります。
- 平均購入株価は、ドルコスト平均法が低くなる
- ただし、その効果は徐々に薄くなる
- 利益や損失の絶対額の大小は、売却株価による（合計株数が違うから）
- ドルコスト平均法よりも、銘柄を分散することが重要
それにも関わらず、ほとんどの金融機関やファイナンシャルプランナーなどの専門家は、ドルコスト平均法を推奨しています。
これは、以下のような推移によるのではないか、と個人的に考えています。
- どこかの金融機関の広告やパンフレットが、「ドルコスト平均法は有利な投資方法」と紹介した
- それを読んだ金融機関の社員やファイナンシャルプランナーなどが、鵜呑みにした
- 「ドルコスト平均法は有利ではないが、不利でもない」ので、どんどん広まった
それでは、どうして金融機関はドルコスト平均法を紹介したのか、私は以下のように考えています。
ドルコスト平均法とリスク分散では、「銘柄の分散」を考えましたが、より良いのは「投資対象の分散」であり、投資対象には、以下のようなものがあります。
- 株の個別銘柄
- 日本株や外国株
- 外貨（ドルやユーロなど）
- 債券
- 投資信託（ファンド）
- 純金（ゴールド）
- その他
金融機関としては、下手に投資対象の分散を推奨して、他社の金融商品を購入されるのを防ぐために、「等株数投資かドルコスト平均法か」という二者択一に持込んで、無数にある投資対象に目移りさせないようにしたのでしょう。
言い換えれば、「毎月、うちの金融商品を購入して下さい」ということです。
圧倒的多数の（自称）専門家は金融機関に踊らされて、「ドルコスト平均法が有利」として推奨していますが、耳を貸さないのが賢明です。
