ドルコスト平均法とリスク分散

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ドルコスト平均法とリスク分散

ドルコスト平均法の効果までで、「ドルコスト平均法は有利ではない(不利でもない)」と述べました。

次に、以下の場合のリスクを考えます。

なお、投資における「リスク」とは「ブレが大きいこと」を表すので、損失だけでなく利益が大きいのも「リスク」と呼ばれます。

  1. A 社の株を 100 万円分持っている場合
  2. A, B 社の株を 50 万円分ずつ持っている場合

このとき、売却株価を 200 円と 0 円の 2 種類 4 通りとすると、以下のようになります。

ドルコスト平均法とリスク分散
売却株価 A 社株 200 円 200 円 0 円 0 円
B 社株 200 円 0 円 200 円 0 円
A 社の株を 100 万円分 +100 万円 -100 万円
A, B 社の株を 50 万円分ずつ +100 万円 0 円 0 円 -100 万円

A 社の株しか持っていない場合、株価が 200 円になれば 100 万円の利益ですが、0 円になれば 100 万円の損失です。

これは、利益も大きいが損失も大きく、リスクが大きいと言えます。

A, B 社の株を同額ずつ持っている場合、株価が両社とも 200 円になれば 100 万円の利益ですが、両社とも 0 円になれば 100 万円の損失です。
一方が 200 円で他方が 0 円であれば収支は 0 です。

これは、利益も損失も程々になることが多く、リスクが小さいと言えます。

株を購入するときに、等株数投資とドルコスト平均法のどちらを利用するかよりも、銘柄を分散することの方が重要なのです。

それにも関わらず、ほとんどの金融機関やファイナンシャルプランナーなどの専門家は、ドルコスト平均法を推奨しています。

ドルコスト平均法が推奨される本当の理由は、何でしょうか。